ドローダウン考（２）

ドローダウンには様々な定義があり、また、システムの運用方法によっても大きく異なります。最も一般的なのは、複利運用を前提とした、直近資産残高に対するドローダウンでしょう。
しかし、実際には全ての状況で複利運用を行なうとは限りません。特に、昨今のような激しい相場変動の状況下では、むしろ運用資金を定額にした単利運用の方が適していると思われます。

その場合のドローダウンは、直近資産残高に対してではなく、運用資金（元本）に対する資産の下落率（量）を用いる必要があります。
運用資金は定額なのですから、よく考えればこれは当たり前のことです。

また、運用資金が乏しい場合は、実質的に単株（もしくは固定単位）での運用が多くなるかと思いますが、その場合のドローダウンも、直近資産残高を基準としてはいけません。
その場合は、直近最大資産残高を記録した日の株価（×売買株数）を基準にする必要があります。

実は、7月6日のコラムで、ドローダウンの大きさが運用期間やレバレッジによって異なってくる、ということを述べようとしていたのですが、上記の理由により、それは全くの間違いであることがはっきりしました。
お騒がせして済みません。全くもって、お恥ずかしい限りです。

もちろん、時価評価と簿価評価でドローダウンが大きく異なる、といった問題に関しては、未だ明確な解答は得られておりません。
ただ、一つの方法論として、直近資産残高は簿価基準、それに対するドローダウンは時価基準とすれば、良いのではないかと考えています。

時価基準のドローダウンで問題となるのは、評価益によって見かけの資産残高が拡大することにより、ドローダウンが実力以上に大きくなってしまうことであり、少なくとも評価益分の棄損は、ドローダウンに含まなくてもいいのではないかと考えます。

一方、評価損に転じた以降では、その評価損が実現損になる可能性があるわけですから、ドローダウンは時価評価とする必要があります。
それによって、最悪の場合の実資産の減少額を、見積もることが可能となります。

ただし、これを実際のシステムに組み込もうとすると、かなり面倒なことになります。将来的には対応したいと考えますが、KFSCver5公開時には間に合わないかもしれません。
なお、単利および単株の場合の基準変更については、KFSCver5にて対応いたします。

最後に余談となりますが、KFSCver5においては、時間足や寄引け混在システムにも対応する予定です。これにより、為替やデイトレのシステム構築が可能となる見込みです。
ただし、リアルタイム処理や自動発注には対応していませんので、自動売買はできません。何卒ご容赦ください。想定しているのは、あくまで寄りまたは引けのタイミングでの手動売買となります。

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