今週の投資成績（10/06～10/10） [投資日記]
今週も、新システムの運用開始には至らず、トレードは行ないませんでした。正直なところ、このような荒れた相場環境に直面して、完全にエントリーの機会を逸しています。
それと同時に、歴史的とも言える株価大暴落を踏まえた上で、システムの再検証を行う必要を感じています。
もちろん、システムそのものをどうこうしようという訳ではありませんが、今月の株価暴落以前において最適化を行なったシステムが、この暴落の結果どのようになったかを、明確にする必要があります。
暴落によって損失となったのか、あるいは逆に利益となったのか、機能停止したシステムはないか、暴落前後で最適パラメータは変化したか、など、調査項目はいろいろとあります。
また、それらの結果に、システムの違いによる差異はあるのかないのか、なども重要です。
昨日のコラムで部分的には述べましたが、とりあえず、順張りシステムと逆張りシステムとで、結果に差があることが分かってきました。
今回は、事前に株価がだらだらと下げ続けていたことから、多くの順張りシステムでは暴落前に売り転換しており、それが幸いしたと考えられます。
さらに、追加システムにおいては、今回のような株価暴落によって、最適パラメータが変化する可能性があることが分かってきました。これが基準システムと追加システムとの、時間軸方向に対する安定性の差として現れてきているようです。
ちなみに、今週はシステムトレードを休止していたからといって、全く被害がなかったわけではありません。
先週末に現物買いしたゼンショーは、買値から20%以上下落しましたし、ここ3日でさすがのカッパクリエイトも10%以上下落しました。
それでも、それらは優待目当ての最小単位保有のため、全投資資金に対する影響は軽微ですんでいます。また、優待利回りの高さから、下落幅が限定的だったことも幸いしています。
もしも優待廃止などということにでもなったら、こんなものでは済まないでしょう。
9月30日のコラムで、こんな時こそ現物株式を対象にしたシステムトレードを行なうべき、といった趣旨の発言をしましたが、今回の株価暴落で塩漬けを余儀なくされている方は、今こそシステムトレードを考えてみるべきではないでしょうか。
今までに何度も述べてきていますように、例えば買いシステムは、「現物株保有＋つなぎ売り」と等価です。
これは、株価上昇局面では株式を保有した状態、株価下落局面においては株式を手放した状態、となるように売買を行なうシステムです。
通常、塩漬けにした株式は、そのままでは何の価値も生み出しません。せいぜい、年に1～2回の配当や優待を受け取れるだけです。
しかし、その株式が貸借銘柄である場合は、話が変わってきます。
それを信用口座の担保にすることで、つなぎ売りに必要な資金を、ほとんどノーリスクで調達することができます。
あとは、その銘柄の買いシステムを作成して運用し、売りシグナルが出る度につなぎ売りを仕掛け、買いシグナルが出たら手仕舞うことを繰り返すだけです。
もちろん、買いシステムの期待値がプラスであることが大前提となりますが、その条件をクリアすることができれば、保有株を売買することなく、投資資金の回収が見込めます。
ある程度まで資金が回復したら、少しリスクを取って、ドテンシステムの運用に移行しても良いかもしれません。
なお、その塩漬け銘柄が貸借銘柄ではない場合は、つなぎ売りを行なうことはできません。しかし、その場合でも、かなり昔のコラムでご紹介しました、若井武氏提唱の現物つなぎ売りを用いれば、買いシステムの運用が可能です（ドテンシステムの運用はできません）。
これは、持ち株を実際に売買する必要があるため、その度に損益が確定してしまうという問題はありますが、実質的な損益は信用のつなぎ売りの場合とほとんどかわりません。
株式譲渡損益の申告年度が早まることはあるでしょうが、今は損失の繰越が可能なので、大きな問題はないと思います。もっとも、損失を確定させるという苦痛には耐えなければなりません。
また、権利確定日に現物つなぎ売りの最中である場合、株主としての権利を失ってしまいます。それがどうしても許容できない場合は、リスクはありますが、権利確定日に一旦買い、権利落ち日にすぐに売却するなどとする必要があります。
これらの方法の大前提は、その株式を長期保有するという決意です。売買を繰り返す内に、そちらの方が本筋になってはいけません。
あくまで、保有株式の資産価値を補填するためとの認識を持ち続けることが必要です。
もっとも、最大の関心事は、持ち株に対して期待値がプラスになる、トレーディングシステムが存在するかということだと思います。
ここ2～3年以内に上場した銘柄は別として、少なくとも株価の下落よりは資産が上回れば良い、というレベルであれば、そのようなシステムは結構容易に見出すことができます。
さて、今週の日経平均株価は記録的な大暴落となりました。今週だけで、歴代3位と4位の下落率に見舞われるという、信じ難い状況でした。
恐らく金融工学上は、まず絶対に起こり得ないような出来事が起こったということだと思います。その内どこかで計算されることでしょうが、宇宙創成以来の偶然が生じたことになるのでしょう。
日経平均株価は先週末比2,662円、24.34%の下落となり、昨年末比ではなんと45.93%のマイナスです。直近最高値である2007年7月7日の18,261円からは9,985円の下落となり、下落率はマイナス54.68%にも達しています。
日経平均株価構成銘柄の出来高も、昨年2月28日のチャイナショック以来の水準に達しています。今日はSQが重なったという事情もあるでしょうが、日本を代表する優良銘柄を中心に、大量の売買があったことを物語ります。普通であれば、間違いなくセリングクライマックスですが、そうと断言できないところが、このところの株式市場の怖さです。
今日は、主力銘柄が寄付くのに、開始から30分以上掛かりました。下落率が10%を超えても寄付かない銘柄が多く、デイトレーダーにとっては今日は絶好の稼ぎ時だったのではないかと思います。
私も、ホンダやTDK、ソニー、アルプス電気などに注目し、何度も寄付きで買いを入れようかと悩みましたが、結局は見送りました。
買っていれば、かなりの収益を得る機会がありましたが（TDKは最終的にストップ安になりましたが）、まあ仕方ありません。
私の本分はシステムトレーダーなので、突発的なトレードは慎まなくてはならないと、自分に言い聞かせていました。昨年春はそれで大失敗しています。
今日の株価下落は、直接的には昨夜のNY市場の下落に端を発するものですが、そのNY市場の下落の一因は、GMの下落でした。
そして、そのGMの下落の要因となったのが、ムーディーズS&Pによる格付け見直し候補入り報道です。
そもそも、サブプライムローン問題の最大の原因は、格付け会社による不適切な格付けであったと言われています。
そして、今、恐怖のスパイラルの只中で、その張本人の一人が平然と格付けを発表しています。
これは、金融市場の構造的欠陥を如実に物語っています。通常、自然科学においては、観測者はできるだけ観察対象に干渉しないようにしなければなりません。
しかし、それが物理的に不可能なことは、不確定性原理によって語られている通りです。それでも、科学者はできるだけ影響を軽微にしようと挑んでいます。
一方の金融市場はどうでしょう。格付け会社や政府機関、シンクタンク等は、科学の世界で言えば観察者に相当します。市場や企業の状態を客観的に観察して、政策を講じたり警告を発したりします。
しかし、それらの行為が市場に反映され、市場はその都度姿を変えます。これは、完全な非線形現象、言葉を変えればカオスです。
そのような世界では、ほんの小さな小波が、大波となって市場を席巻します。特に、今回のような疑心暗鬼が渦巻く世界では、少しでもネガティブな情報は、過大に受け止められ、それがさらなる疑心暗鬼を生んでしまいます。
政府機関による情報統制は、歴史的に見てもけして許されるものではありませんが、このような事態にまで陥ると、まずは格付け会社に反省を促す意味を込めて、しばらく大人しくしていてもらう必要があるのではないかと思います。
世界中の政府機関や金融機関がいくら声を大にして安全性を叫んでも、格付け会社の一言がすべてを打ち消してしまいます。
正確な情報は必要ですが、末期がん患者に平然とがんを宣告するような医者は願い下げです。せめて時と場合をわきまえる思慮が欲しいものです。
いずれにしましても、すでに日本を除く各国では、金融市場への巨額の資金供給が避けられない状況に達しています。
しかし、その資金を手当てするためには、国のお金、すなわち税金を使わなければなりません。各国、特に米国の国民は、それに強く反対しているために、事態がなかなか前進しないわけです。
それならば、何とか他から資金を捻出できないでしょうか？いっそのこと、先進各国において、少なくとも向こう数年間に渡って、一切の軍事行動を禁止する取り決めができればいいのですが。
米国はこれまでに対イラクで1兆ドルもの軍事費を投入しているわけですから、軍事費を大幅に削減することができれば、かなりの金額を捻出することができるのではないかと思います。
もっとも、そうすると、軍需産業が大きなダメージを食らってしまい、そちらの方面から経済の足を引っ張ることになるのかもしれません。
しかし、それは基本的には必要悪ですから、この機会にバッサリと切り捨ててしまうという選択肢もあるのではないかと思います。まあ、無理でしょうね。
さて、先週末のトレンド予報は、ご存知の通り大外れとなりました。しかし、それは想定を超えるほどの株価下落によるものであり、先週末時点においてもっともきつい下げだった下降トレンド1よりも、さらに急激な下落となりました。
こうなりますと、もはやトレンドラインは何の役にも立たない状態となってしまいます。以下に、10月10日基準日のトレンドラインとチャネルライン、そして日経平均の平均保有株価を示しますが、一応このようになっているといった程度の意味しかありません。
チャートをご覧になってお分かりのように、もはやここからはどんな知見も得ることはできません。来週の判断は、皆さんにお任せいたします。
最後に、各トレンドの安定指数を掲示して、今日のコラムを終えたいと思います。
各トレンドの安定指数は、トレンド1が7.57、トレンド7が2.10、トレンド8が3.76、そしてトレンド9が2.96となっています。
トレンド1が大幅に勢力を伸ばし、トレンド6は消滅いたしました。
それと同時に、歴史的とも言える株価大暴落を踏まえた上で、システムの再検証を行う必要を感じています。
もちろん、システムそのものをどうこうしようという訳ではありませんが、今月の株価暴落以前において最適化を行なったシステムが、この暴落の結果どのようになったかを、明確にする必要があります。
暴落によって損失となったのか、あるいは逆に利益となったのか、機能停止したシステムはないか、暴落前後で最適パラメータは変化したか、など、調査項目はいろいろとあります。
また、それらの結果に、システムの違いによる差異はあるのかないのか、なども重要です。
昨日のコラムで部分的には述べましたが、とりあえず、順張りシステムと逆張りシステムとで、結果に差があることが分かってきました。
今回は、事前に株価がだらだらと下げ続けていたことから、多くの順張りシステムでは暴落前に売り転換しており、それが幸いしたと考えられます。
さらに、追加システムにおいては、今回のような株価暴落によって、最適パラメータが変化する可能性があることが分かってきました。これが基準システムと追加システムとの、時間軸方向に対する安定性の差として現れてきているようです。
ちなみに、今週はシステムトレードを休止していたからといって、全く被害がなかったわけではありません。
先週末に現物買いしたゼンショーは、買値から20%以上下落しましたし、ここ3日でさすがのカッパクリエイトも10%以上下落しました。
それでも、それらは優待目当ての最小単位保有のため、全投資資金に対する影響は軽微ですんでいます。また、優待利回りの高さから、下落幅が限定的だったことも幸いしています。
もしも優待廃止などということにでもなったら、こんなものでは済まないでしょう。
9月30日のコラムで、こんな時こそ現物株式を対象にしたシステムトレードを行なうべき、といった趣旨の発言をしましたが、今回の株価暴落で塩漬けを余儀なくされている方は、今こそシステムトレードを考えてみるべきではないでしょうか。
今までに何度も述べてきていますように、例えば買いシステムは、「現物株保有＋つなぎ売り」と等価です。
これは、株価上昇局面では株式を保有した状態、株価下落局面においては株式を手放した状態、となるように売買を行なうシステムです。
通常、塩漬けにした株式は、そのままでは何の価値も生み出しません。せいぜい、年に1～2回の配当や優待を受け取れるだけです。
しかし、その株式が貸借銘柄である場合は、話が変わってきます。
それを信用口座の担保にすることで、つなぎ売りに必要な資金を、ほとんどノーリスクで調達することができます。
あとは、その銘柄の買いシステムを作成して運用し、売りシグナルが出る度につなぎ売りを仕掛け、買いシグナルが出たら手仕舞うことを繰り返すだけです。
もちろん、買いシステムの期待値がプラスであることが大前提となりますが、その条件をクリアすることができれば、保有株を売買することなく、投資資金の回収が見込めます。
ある程度まで資金が回復したら、少しリスクを取って、ドテンシステムの運用に移行しても良いかもしれません。
なお、その塩漬け銘柄が貸借銘柄ではない場合は、つなぎ売りを行なうことはできません。しかし、その場合でも、かなり昔のコラムでご紹介しました、若井武氏提唱の現物つなぎ売りを用いれば、買いシステムの運用が可能です（ドテンシステムの運用はできません）。
これは、持ち株を実際に売買する必要があるため、その度に損益が確定してしまうという問題はありますが、実質的な損益は信用のつなぎ売りの場合とほとんどかわりません。
株式譲渡損益の申告年度が早まることはあるでしょうが、今は損失の繰越が可能なので、大きな問題はないと思います。もっとも、損失を確定させるという苦痛には耐えなければなりません。
また、権利確定日に現物つなぎ売りの最中である場合、株主としての権利を失ってしまいます。それがどうしても許容できない場合は、リスクはありますが、権利確定日に一旦買い、権利落ち日にすぐに売却するなどとする必要があります。
これらの方法の大前提は、その株式を長期保有するという決意です。売買を繰り返す内に、そちらの方が本筋になってはいけません。
あくまで、保有株式の資産価値を補填するためとの認識を持ち続けることが必要です。
もっとも、最大の関心事は、持ち株に対して期待値がプラスになる、トレーディングシステムが存在するかということだと思います。
ここ2～3年以内に上場した銘柄は別として、少なくとも株価の下落よりは資産が上回れば良い、というレベルであれば、そのようなシステムは結構容易に見出すことができます。
さて、今週の日経平均株価は記録的な大暴落となりました。今週だけで、歴代3位と4位の下落率に見舞われるという、信じ難い状況でした。
恐らく金融工学上は、まず絶対に起こり得ないような出来事が起こったということだと思います。その内どこかで計算されることでしょうが、宇宙創成以来の偶然が生じたことになるのでしょう。
日経平均株価は先週末比2,662円、24.34%の下落となり、昨年末比ではなんと45.93%のマイナスです。直近最高値である2007年7月7日の18,261円からは9,985円の下落となり、下落率はマイナス54.68%にも達しています。
日経平均株価構成銘柄の出来高も、昨年2月28日のチャイナショック以来の水準に達しています。今日はSQが重なったという事情もあるでしょうが、日本を代表する優良銘柄を中心に、大量の売買があったことを物語ります。普通であれば、間違いなくセリングクライマックスですが、そうと断言できないところが、このところの株式市場の怖さです。
今日は、主力銘柄が寄付くのに、開始から30分以上掛かりました。下落率が10%を超えても寄付かない銘柄が多く、デイトレーダーにとっては今日は絶好の稼ぎ時だったのではないかと思います。
私も、ホンダやTDK、ソニー、アルプス電気などに注目し、何度も寄付きで買いを入れようかと悩みましたが、結局は見送りました。
買っていれば、かなりの収益を得る機会がありましたが（TDKは最終的にストップ安になりましたが）、まあ仕方ありません。
私の本分はシステムトレーダーなので、突発的なトレードは慎まなくてはならないと、自分に言い聞かせていました。昨年春はそれで大失敗しています。
今日の株価下落は、直接的には昨夜のNY市場の下落に端を発するものですが、そのNY市場の下落の一因は、GMの下落でした。
そして、そのGMの下落の要因となったのが、
そもそも、サブプライムローン問題の最大の原因は、格付け会社による不適切な格付けであったと言われています。
そして、今、恐怖のスパイラルの只中で、その張本人の一人が平然と格付けを発表しています。
これは、金融市場の構造的欠陥を如実に物語っています。通常、自然科学においては、観測者はできるだけ観察対象に干渉しないようにしなければなりません。
しかし、それが物理的に不可能なことは、不確定性原理によって語られている通りです。それでも、科学者はできるだけ影響を軽微にしようと挑んでいます。
一方の金融市場はどうでしょう。格付け会社や政府機関、シンクタンク等は、科学の世界で言えば観察者に相当します。市場や企業の状態を客観的に観察して、政策を講じたり警告を発したりします。
しかし、それらの行為が市場に反映され、市場はその都度姿を変えます。これは、完全な非線形現象、言葉を変えればカオスです。
そのような世界では、ほんの小さな小波が、大波となって市場を席巻します。特に、今回のような疑心暗鬼が渦巻く世界では、少しでもネガティブな情報は、過大に受け止められ、それがさらなる疑心暗鬼を生んでしまいます。
政府機関による情報統制は、歴史的に見てもけして許されるものではありませんが、このような事態にまで陥ると、まずは格付け会社に反省を促す意味を込めて、しばらく大人しくしていてもらう必要があるのではないかと思います。
世界中の政府機関や金融機関がいくら声を大にして安全性を叫んでも、格付け会社の一言がすべてを打ち消してしまいます。
正確な情報は必要ですが、末期がん患者に平然とがんを宣告するような医者は願い下げです。せめて時と場合をわきまえる思慮が欲しいものです。
いずれにしましても、すでに日本を除く各国では、金融市場への巨額の資金供給が避けられない状況に達しています。
しかし、その資金を手当てするためには、国のお金、すなわち税金を使わなければなりません。各国、特に米国の国民は、それに強く反対しているために、事態がなかなか前進しないわけです。
それならば、何とか他から資金を捻出できないでしょうか？いっそのこと、先進各国において、少なくとも向こう数年間に渡って、一切の軍事行動を禁止する取り決めができればいいのですが。
米国はこれまでに対イラクで1兆ドルもの軍事費を投入しているわけですから、軍事費を大幅に削減することができれば、かなりの金額を捻出することができるのではないかと思います。
もっとも、そうすると、軍需産業が大きなダメージを食らってしまい、そちらの方面から経済の足を引っ張ることになるのかもしれません。
しかし、それは基本的には必要悪ですから、この機会にバッサリと切り捨ててしまうという選択肢もあるのではないかと思います。まあ、無理でしょうね。
さて、先週末のトレンド予報は、ご存知の通り大外れとなりました。しかし、それは想定を超えるほどの株価下落によるものであり、先週末時点においてもっともきつい下げだった下降トレンド1よりも、さらに急激な下落となりました。
こうなりますと、もはやトレンドラインは何の役にも立たない状態となってしまいます。以下に、10月10日基準日のトレンドラインとチャネルライン、そして日経平均の平均保有株価を示しますが、一応このようになっているといった程度の意味しかありません。
チャートをご覧になってお分かりのように、もはやここからはどんな知見も得ることはできません。来週の判断は、皆さんにお任せいたします。
最後に、各トレンドの安定指数を掲示して、今日のコラムを終えたいと思います。
各トレンドの安定指数は、トレンド1が7.57、トレンド7が2.10、トレンド8が3.76、そしてトレンド9が2.96となっています。
トレンド1が大幅に勢力を伸ばし、トレンド6は消滅いたしました。
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