呼値がトレーディングシステムに与える影響

昨日（7月22日）から、一部株価範囲の呼値が変更になりました。従来は、5万円超～10万円以下で100円、10万円超～100万円以下で1,000円、100万円超～2,000万円以下で10,000円だったものが、5万円超～30万円以下で100円、30万円超～300万円以下で1,000円、300万円超～2,000万円以下で10,000円になりました。

変更内容自体は妥当なものだと思いますが、トレーディングシステムに対しては多少の影響があるかもしれません。
ただ、基本的には判定基準がより細かくなるわけですので、悪影響を懸念する必要はないものと考えます。

呼値の問題は、個別株式をトレーディング対象にする限り、必ず付いて回るものです。株価の価格帯が変わるたびに呼値は変わりますし、当然、株式分割が行なわれても変わってしまいます。
システム的には、呼値の変更は、システム判定の精度に影響するものと考えますが、よほど特殊なロジックを用いていない限り、売買シグナルの出現タイミングに与える影響は軽微だと思います。

例えば、移動平均を判定基準にした場合、呼値が変わることによる株価のブレは0.数%、同様に、移動平均のブレも同程度に過ぎません。
よほどタイトな基準を設けない限り、長期に渡って見れば、その影響を感じる場面は少ないものと思います。

ただし、分足を用いた超短期システムの場合は、多大な影響を受ける可能性があります。そのようなシステムを運用している場合は、呼値の変更がシステムに与える影響を精査してみた方が良いかもしれません。

呼値の変更によるシステムへの影響は軽微であると申し上げましたが、これは、呼値が変わっても市場参加者の売買動向に変化がないことを前提としています。
もしもそれが大きく変わるようですと、システムに対しても無視できない影響を与える場合が生じます。

よくある事例としては、1,000円台で推移していた銘柄が2,000円台に乗せた途端、値動きが荒くなることがあります。
これは、呼値が1円から5円に拡大することにより、同一価格幅における板の数が大きく変わってしまい、それまでの売買感覚と大きく異なってしまうためと思われます。

ただし、トレーディングシステムにおいては、そのような状況も含めた上で、設計を行なっていますので、過去に経験したことのない価格帯に、新たに突入するような場面に遭遇しない限り、呼値変更に対する特別な対策を講じる必要はないと考えます。

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