ポジションサイジング（その1）

今回の内容は、本章第1節「ストップ基準」と重複するかもしれませんが、大切なことなので、もう一度考えてみたいと思います。
なお、ここでは買い建ての場合についてのみ説明しますが、売り建ての場合でも基本的な考え方は同じです。

株式を買い建てる場合、まずは最大許容損失を決定し、想定した損失額がその範囲内に収まるようにしなければいけません。
最大許容損失は自身の現在の資産残高から決定すればよく、これは基本的に自己裁量となります。

例えば、年間許容損失が年初資産の20%以内で、想定トレード回数が10回である場合は、1トレード当たりの最大損失額を年初資産の2%以内にすればいいわけです。
ただし、これは勝率ゼロの最悪の状態を想定した場合であり、実際には勝ちトレードがあったりしてトータルの期待値を高めることになります。

1トレード当たり最大損失額が仮に年初資産残高の2%であったとしても、株価が2%下落したら損切らなければならない、という訳ではありません。
実際の損失額と株価の下落量はイコールではありません。損失額は株価下落量×株数であり、株数を調整することによって、損失額はいくらにでも成り得ます。

このように、株数（建て玉数）を調整する行為を、ポジションサイジングと言います。例えば、年初資産残高が100万円で1トレード当たり最大損失額がその2%、すなわち2万円の場合、1,000円の株を100株買えば200円、すなわち20%の株価下落まで許容できますが、1,000株買ってしまうと20円下落しただけで損切らなければなりません。

株価が買値からいくらまで下落するかは、資産残高とは全く無関係であり、損切り価格を最大損失額から決めてはならない訳です。
この場合は、例えばテクニカルな理由から株価が10%下げたら損切るとして、100円下げたら2万円の損失になる株数、すなわち200株を買い建てればいいことが分かります。

リスクを抑えたトレードを行なうためには、まずは年間のトレード回数を見積もり、そして、年間の最大許容損失を決定します。
その情報を元に、1トレード当たりの最大許容損失を決定します。そして、トレード対象銘柄の損切り基準を決定した上で、それと購入価格との差額×株数が1トレード当たり最大許容損失となるように、購入株数を決定します。

以上のように、ポジションサイジングを考慮することにより、リスクを抑えたトレードを行なうことができます。
ただし、その前提となる損切り基準は、あくまでも株価推移から決定する必要があるのです。
　
　
（その2に続きます）