システム運用事例経過観察

研究所サイトにて様々なシステム事例をご紹介していますが、これらを全て並列同時ドテン運用した場合の損益率及び株価の増減率を求めました。
ただし、データを取り始めたのは2009年7月7日以降で、同年4月27日の資産残高及び株価を基準としています。

資産の増減率は、4月27日時点の運用資産合計に対して、運用後の資産残高がどれだけ増減したかを百分率で求めています。
株価の増減率は、運用システムに採用した銘柄の株価を合計し、4月27日時点の株価合計に対してどれだけ増減したかを百分率で求めています。

なお、同一銘柄を用いたシステムが複数存在する場合は、それらを異なる銘柄と捉え、株価をシステムの数だけ合計いたしました。
株価合計は、株式を買い保有し続けた場合の、資産残高であると考える事もできます。

ちなみに、ＫＦシステムクリエイターでは資産下落がある基準を超えた場合、機能停止と判定し、翌寄付きで撤退する仕様となっています。
そこで、機能停止の判定を行なった場合と、行なわなかった場合の両方について、経過観察を行ないました。

なお、システムが機能停止した場合は、翌寄付きで手仕舞いした後の資産残高がそれ以降保持されると共に、株価も機能停止翌日の始値が保持されます。
これは、運用停止時の資産残高及び株価が、当初の運用元本から差し引かれることなく、キャッシュとして元本に含まれ続けることを意味します。

すなわち、運用当初は資金の100%を運用していたのに対し、機能停止したシステムが増えるに従って、実際に運用される資金はその分減少していくことになります。
これは、株価についても言えることです。

それでは、以下に結果を示します。

株価推移、すなわち株式を買い保有し続けた場合の資産推移は、大きく変動していることが分かります。
一時は増加率が25%を越えましたが、9月以降、急落の憂き目にあっています。

一方、システム並列運用の場合の資産推移は、株価の場合ほど大きく増加することはありませんが、その変動は比較的小さな範囲に収まっています。
これは、システムが常に買い保有と売り保有の両方を有しているためです。

特に直近においては、株価の下落に際して売り保有の割合が増加しているため、徐々にではありますが資産残高は増加傾向にあることが分かります。
まだ半年程度の観察であり、今後どうなるかは分かりませんが、システム並列運用がリスク低減に有効であることが分かります。

ちなみに、個々のシステムの資産残高推移は、かなり大きくばらつきます。それは、個々の株価推移以上の変動を示す場合もあります。
しかし、それらを並列運用することによって、平均的な株価のばらつきよりも変動幅を遥かに小さくできるわけです。

今回は、110のシステムを並列運用しているのですが、基準日以降今日までで、その内の24システムが機能停止となっています。
システムの生存率は、凡そ半年で80%程度しかないことになります。

この数値を大きいと見るか、小さいと見るかは、システムトレードに対する立場や考え方によって異なることでしょう。
いずれにしましても、完璧な単独システムというものは、かなり実現が難しいということが言えるかと思います。

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